VTの４要素（FEWS地政学論補記）

Vital Technology、すなわちFEWS生産に関連する各種テクノロジーであるが、VTももっと深掘りして分析できると思った。

VT = (Transportation + Energy + Communication )× Integration 

といったところだろうか。輸送、エネルギー、通信というのは現代の機械文明における基本要素とも思われるところ、結局現代社会でFEWSを生産するのに必要なテクノロジーというのもこの３要素に収斂すると思われる。これら要素技術を束ねて全体のintegrityを保ち、使いこなすノウハウも勿論重要であり、それはintegrationと呼ぶことにする。

　

例えば軍事力に関するVTであれば、核弾頭は核エネルギー技術、ミサイルはロケットという輸送技術、自律型無人機は航空という輸送技術と通信技術の結晶である。それらテクノロジーを全体として束ね、目標達成に昇華するマネジメントノウハウこそが優れた軍隊のcapabilityであり、それがintegartionである。

 

軍事に限らず、食料、水資源、エネルギーといったFEWS全てに関して上記が当てはまる。深海から石油を掘るにあたっては、船舶工学（輸送技術）に基づく船体型ドリルシップや生産プラットフォームを使用し、海底工事には無人潜水艦（ドローン）という輸送技術及び通信技術が用いられる。洋上におけるエネルギー供給にはガスタービンや、最近では風車といったエネルギー技術が用いられる。これら各種テクノロジーを駆使してエネルギーという成果物を生産するノウハウが、石油会社やエンジニアリング会社のintegration力であり、付加価値の本質である。

 

技術と安全保障の議論の文脈でしばしば登場するdual use=軍民両用と言うのは、上記を踏まえればむしろ当たり前のことである。テクノロジーのコアをなす領域（ここでは、TECの三つ）は全て共通であって、それをどのようにintegrationしていくかによって、成果物（FEWS、あるいは全く別の何か、例えばエンタメなど）が異なると言うだけである。

 

ところで、いわゆる資源国（VR保持国）は、それ自体で交渉力があるのかと言うと、微妙なのかもしれない。資源はそれ自体ではただの無価値な物質であって、そこにVTを加えることで初めて経済的軍事的な価値を持つのである。VTの一切を他国に依存する資源国は、そのVTの成果物たる資源を交渉のカードにすることは難しいだろう。そうしてみたところで（＝この資源を提供するから他のVRを下さい、換言すると、そのVRをくれないならこの資源をあげませんよと言う脅し）、VT提供の遮断を示唆されるのがオチであり、仮にそうなれば、頼みの綱である資源それ自体が生産できないのだから。ゆえに、資源国の多くが自国の産業育成、技術発展すなわちVT獲得に躍起になるのは全く正しい政策なのである。然もなくば、植民地時代よろしく搾取されてしまうであろう。

 

現状では食料と水の不足感がそこまで存在しないことから、中期的にはエネルギーと軍事がFEWSの中でも焦点になるだろう。日本においては両分野に係るVTをいかに形成していくか、そして海外市場で勝っていくかと言うことが、安全保障の要になると思われる。サイバー（通信）やドローン（輸送）が次世代の肝であるが、日本が勝ちうる分野はまだあるだろうか。宇宙と海洋という地理的なフロンティアにおけるそれだろうか。広大な海洋領域を抱える島国としては、海洋のVTに個人的には期待をかけている。海は（歴史上一貫して）軍事的競争の主たる舞台であると同時に、次世代のエネルギー産地でもあるからだ。洋上風力や海底鉱物といったVRは一応存在するわけであり、その開発に係るVTを磨いていくことが重要だろう。それはそのまま、軍事のVTにもなるのである（dual use)。Shell Xprizeで、JAMSTEC主導の日本チームが2位の功績を残したのは希望の光であろう。

 

FEWS地政学論

以前、「戦略資源と安全保障」というエントリーでは、安全保障問題を三つのレイヤーで考えた。生存財＝必須資源＝FEWSの分布と、その取引、そして危機管理である。

　今回は、このフレームに少し変化を加えたいと思う。

  1. Tier1: VG（FEWS+T)分布。これは以前と変わらず。食料、エネルギー、水、シェルター（治安国防防災防疫）と、それらを入手可能ならしめるenablerとしてのTechnology（これは管理技術や広いノウハウも含む広義のそれ）。FEWSをVR: Vital Resourceと呼びTechnologyにもVitalという形容詞を付け、VTとする。FEWS各分野に紐つく形で、例えば食料技術であればF-VTと呼ぶことにする。VRとVTを合わせてVG: Votal Goodsと呼んだ。シェルターはもっぱら軍事資源を意図しているのだれど、昨今のコロナ危機を見て、医療や防疫もこの領域に含めて良いなと感じているところ。このシェルターというのは、建設や資源開発の世界で一般的な　HSSE (Health, Safety, Security and Environment）という概念に近いかもしれない。健康や安全を保つための各種資源ということ。VRは自然資源であって地理的制約で分布が決定されるが、VTは人間の知恵やノウハウであるから、こちらは人間の努力次第でどうにでもなる。その担い手はいわゆる当該分野の「プロフェッショナル」（食料であれば、研究者や農業実務家、エネルギーであれば研究者や開発従事者、等々）であり、その職業倫理が導くところの内発的動機、そして経済的利益という実利的動機、さらには以下で見るようなTier2,3の政治的介入により、その分布をダイナミックに変動させることになる。
  2. Tier 2：VG生成戦略。ここが前回と少し違う。国際関係・地政学の本質を各国同士のVG確保を目的とする競争的ゲームと定義するならば、「交換」の前に、自分のカードをいかに生成するかという要素が来るべきと考えたので、この要素を追加した。例えば、潜在的石油資源を抱えるのに国内政治や制度の束縛により開発ができていない国が、内政方針を変更して規制緩和・外資導入を図って開発促進をするといった話は、このTier2に該当すると言えよう。あるいは、上述の文脈で、外資解放しすぎると国内に技術（=VT）が残らず国益を損なうから、一定程度のLocal Contentsを義務付けるべし、という政治的議論も、またTier2の範疇である。国内のVG資源をどう生成するか、という視点で国家が市場介入するということであるから、主体は専ら政府であり、その方法は規制と補助金である。これは外交戦略というより経済戦略、技術戦略などと呼ばれる領域であって、対応する省庁も、農務省、エネルギー省、環境保護庁、国防省など、それぞれの専門分野に対応する形で多岐に渡ることになろう。
  3. Tier3: VG交換戦略：前回までTier2にしていた要素が3に来て、危機管理は外した。Tier1,2で定義されたVGの手札を持って、他国の状況を睨みつつ、最適な交換取引戦略を考案実行していく。

 

Tier1の主体は民間のプロフェッショナル（一部、軍人等も含むので全て民間ではないが）であってその動機は多様である（その分野で名を挙げたいとか、人に貢献したいとか、単にお金持ちになりたいとか）一方で、主体が政府となるTier2,3で目指されるのはその共同体のFEWSの確保である。これは生存財であって共同体の必須不可欠な要素だから。例えば国内に食料やエネルギー資源を欠き、自給化がほぼ不可能ということであれば、Tier2において他国とTradableなVGを生成するように努力しつつ、それを材料としてTier3において取引を実行することになる。無資源の技術先進国が獲得しやすいVGは軍事技術（S-VT）であるが、日本やドイツのように、歴史的背景を引きずる国はそれも難しいだろう。だが、何らか見つけていく他ないのだと思う。

 

ところで戦争というのは、このFEWS獲得が思うように行かず、もはや武力による奪取しか術がない状況に追い込まれた共同体が生じることが原因だと思われる。少なくとも近代以降の戦争はそのコストが非常に大きいので、平和的に取り引きで獲得できるものを、あえて戦争で獲得する合理的動機はなさそうであるから、20世紀以降の大きな戦争の背景には、やはり武力に訴えでもしないとFEWS確保に支障が生じうると言う恐怖が生じていたと思われる。VRが地理的制約ゆえにその偏在性を克服できない以上、望みがかかるのはVTの拡散であろう。（もちろん、Tier2,3の懸命な戦略が重要なのは言うまでもない。が、それは畢竟「取り合い」の競争的戦略であるから、VGが決定的に不足する中では、その帰結は弱肉強食の闘争でしかないのも事実であろう）

 

私はエネルギー開発の世界において、E-VTの改善と拡散に一役買いたいと思うところである。これが私の善の指針となっている。

 

戦略資源と安全保障

　戦争の問題（安全保障）を考える際には、いろいろなレイヤーの話がごちゃ混ぜになって混乱することがある。いわゆるミスコミュニケーションによる事故の話なのか、戦略策定のミスなのか、はたまた構造的に「詰む」ことによるほとんど不可避的な破局なのか。単純明快な切り分けは不可能としても、一定の分析枠組みを持つことは可能かと思い、以下のフレームワークを考えた。

  1. 戦略資源（Vital Goods）の分布
  2. 戦略資源の取引
  3. 危機管理

の三層に分かれると思う。

 

【1. 戦略資源の分布】

Vital Goods("VG")とは国家生存に関わる必須資源のことであり、Food, Water, Energy, Shelter ("FEWS")の分野から構成される。なおShelterは国防・軍事を指す。VGはさらに二つの要素に分解される。Vital Resource("VR")とVital Technology("VT")である。

  • VG = VR + VT

VRは物理的資源そのものであって、食料であれば豊かな土壌や漁業資源、エネルギーなら石油ガスの埋蔵量などを指す。国防におけるVRは、土地・人・軍事物資の三要素からなり、他国の軍事戦略上の要衝に位置するような小国であっても、その「土地」の特殊性故にShelter VRを持つことになる。

  • Shelter VR = land + people + military goods

VTはいわゆる「技術」であるが、狭義の科学技術よりも広い意味合い、すなわち手法やノウハウまで含む。石油開発に係る技術を考えると、使用される特殊鋼材や回転機の製造技術（いわゆる「狭義のテクノロジー」）ももちろん重要だが、全体のプロジェクトマネジメントといったソフトな管理技術も同様に重要になる（広義のテクノロジー）。ざっくり言って、VTは産業力とでも言えると考えている。

  • Technology= underlying technology + management technology

VRは自然制約であるから、それ自体をどうこうすることは難しい。強いて言えば、漁業管理問題のように、既存資源の使用方法について合理的な規制体系を作ることによって持続性を高めると言った具合だろうか。それも重要だが、個人的にはVTをいかに獲得育成していくか、が、国家安全保障の中核に位置づけられるべき最高レイヤーの課題だと思われる。

 

VTの担い手は、端的に言って企業である。軍や水産庁など、専門分野のTechnologyを持つ政府機関もあるが、それはむしろ例外だと思う。社会主義計画経済であれば、国家が特定産業を指定して集中投資し企業活動を手取り足取り管理するだろうが、それがイノベーションを阻害し、結果うまくいかないことは歴史が証明したのであって、多かれ少なかれ、市場の自律性に任せてこうしたVTが育まれるのである。政府の役割は「コーディネーター」あるいは「プラットフォーマー」であり、各企業同士のネットワーク作りや、自由市場原理では絶対に採用されない長期テーマに補助金をつけると言った「パトロン」としての振る舞いが求められるだろう。

 

米国は言わずと知れた超大国であるが、その強さが溢れんばかりのVGに由来することに気づく。豊かな国土に由来する数多のVRは脇に置いてVTにしぼっても、軍事（航空宇宙、サイバー）産業の力強さは圧倒的であり、そこにおける大学、研究機関、企業、政府（ペンタゴンやDARPA)の有機的ネットワークが、絶え間ないイノベーションと国際市場における競争力を支えているのではないか。人工知能やロケットは今や軍事技術の最重要分野だが、GoogleやSpace Xこそが文字通り米国の安全保障を高めているのである。またエネルギーメジャーを多く抱え、世界中のエネルギー供給は多かれ少なかれ米国企業のtechnologyに依存しているのである。政府と企業の関係性は国柄や置かれた経済状況により異なるだろうが、「選手としての企業」「スポンサーとしての政府」の関係は原則として万国共通ではないだろうか。

 

【2. 戦略資源の取引】

VGが手札とすれば、それを用いたカードゲームのプレイが次の話題である。VGつまり戦略資源は換言すれば交渉資源でもあり、自らが持つ手札をどう使って、不足分を補うかを考えるのも重要だ。一部の大国を除き、VGを全部自給自足できる国はほぼ存在しない。ここで重要なのは、VGはVGとしか交換できないということだ。日本の漫画が素晴らしいから日本人のために命賭けて戦ってください、とか、石油を分けてくださいと言っても無駄なのである。Vital Goodsは同じようにVitalなものとしか取引できない。

サウジアラビアは豊富な原油というVGを持つが、軍事資源や軍事技術といったVGはない。だから米国と取引をして、石油供給を約束する代わりに軍事力を分けてもらう。このように、自分の国家が生存に最低限必要なVGを一通り揃えるように知恵を絞り外国と交渉する、これが外交安保戦略ということになろう。石油ガス資源というVRと最先端の軍事技術というVTを用いて諸外国との関係を構築し、安全保障を実現しているのがロシアだ。自分が持っているカードを見極めて賢く使わねば、宝の持ち腐れとなり、その最悪の帰結は、必要なVG確保に失敗し窮鼠猫を嚙むがごとき武力行使ということにもなり兼ねない。

なお言うまでもないが、この「取引」の実行主体は政府のみである。政府が戦略を議論し、取引を実行する。ただし戦略策定には国内政治、特に世論も関係してくる。繁栄と平和のためにはナショナリズムを抑えて西洋に迎合するのが合理的も、当該国の国内政治においてそれが常に正解とは限らない。宗教保守層やナショナリストを支持基盤に持つ政権なら、それらを、無視することは政治的自殺になるだろう。政治指導者には、国内政治と国際政治双方を睨む戦略眼が必要だろう。

 

【3. 危機管理】

戦争の政治的経済的軍事的コストがそれなりに大きいことを前提してもなお戦争が起こるのは、囚人のジレンマやコミットメント問題によって説明される。つまり直接対話がなければ信用しようがないからジレンマに陥る、しかし仮に対話できても、相手を100%信頼できる確証がないから結局ジレンマから抜けられないということだ。そうはいっても、相手国との定期的な連絡（官民軍各レベルで）や首脳間ホットライン、相手国を徹底的に研究する真摯なインテリジェンスなどを通じて、これらの問題を緩和することはできるだろう。

またいざ有事の際、戦場の霧のごときカオスの中で冷静沈着な判断を積み重ねるリーダーがいるか否かによって、危機を克服できるかどうかが決まる部分もある。戦略資源分布や取引を合理的に行っても、危機管理が杜撰であれば戦争に至る可能性は拭えない。

 

以上３つのレベルで分析したが、自分が一番興味を持っているのはTier1の戦略資源分布である。というのも、日本はこのVGをほとんど保有していないように見え、構造的に詰むのではと思われるからだ。（逆にTier1に問題がなければ、戦争はほとんど起きないと思われる）

資源の少ない島国ということでVRに恵まれないのは仕方ない。ところが、一般に技術立国と言われてきた我が国の「技術」とは、全然Vitalな分野ではない。つまり「戦略」的じゃないと思われる。自動車や家電技術は平時において生活を豊かにする役には立つが、有事において国家国民の生存には直結しない。戦略分野というのはやはりFEWSの分野なのであって、どうにかこの分野のtechnologyを獲得、即ちこの分野で国際競争力ある産業を育成しないことには、その頼みの同盟すら維持できないと危惧する。（日本が日米同盟の対価として提供してきたvalueとは、米国軍事戦略上の要衝たる日本列島を基地として差し出すことであり、いわば土地というVRを交渉カードにしてきた面がある。ただしこれは米国軍事戦略のあり方に依存するため、「閉じる米国」という流れの中で無効化していく可能性がある）

米国の存在が遠のく中でインド太平洋諸国との連携が重要になるとはよく言ったものだが、そうした島嶼国とて、日本側につく義理はないのである。中国に巻かれてしまう方がかえって安全かもしれないという時に、日本が自陣営に引き込むには、やはりVGを交渉のテコにする必要があろう。そうした交渉カードがあまりに不足すれば、結局孤軍奮闘のほかないのであり、我が国がそうした状況に置かれた際にどうなるか、歴史を知っているだけに想像したくはない。VGをどうにか獲得していくことが、我が国の、そして東アジアの、ひいては世界の平和の前提となるだろう。

平和の条件

　大国間の平和共存条件について考えてみた。

  1. 対話/外交：互いの利益に関する明確な相互理解。シグナリング。相互抑止のエスカレーションが慎重に管理される状態。
  2. 軍事力による相互抑止：相互が相手を強烈に害する能力を持ち、かつ、先制された側は反撃力を維持している状態。どちらにとっても武力行使の帰結が自己の破滅であることから、武力行使の合理性が極めて低くなる状態。
  3. 軍事力基盤となる戦略資源の充足：十分な軍事力を維持するために必要なヒト・モノ・カネを、相手のそれを奪取することなく自らの勢力圏から安定入手できる状態。

 

一つ目は割と当たり前なので細かい議論は割愛。個人的には２と３により興味がある。

２の相互抑止は、究極的には核兵器による相互確証破壊。ここで重要なのは「脆弱であり非脆弱であること」、すなわち、相手にやられればそれなりに大変なことになる（＝脆弱）一方で、やられても全滅はせず相手を潰す反撃力は維持できる（＝非脆弱）という二つの条件が必要。現実的には「敵より強くなりすぎてはいけない」などと考えてわざわざ手加減することにはならず、自らの非脆弱性を高めることにそれぞれ注力するのだと思う。SLBMが核抑止力の花形担っているのも、発見されにくく従って敵の先制攻撃を生き残る可能性が高いからだと理解している。南シナ海が中国軍事戦略上クリティカルなのは、その水深からしてSLBM搭載潜水艦を遊弋させるのに不可欠だからだろう。つまりそこに天然資源がなくとも、南シナ海確保は中国の死活的利益と思われる。

　ここで、話はいつの間にか３に移っている。中国の対米抑止力維持のために南シナ海を軍事的に掌握することが必須だと仮定すると、「南シナ海」という「土地・基地（＝モノ）」が中国にとっての「戦略資源」ということになろう。次の問いは、同海域は米国の対中国抑止力維持にとっても必須なのか、という点になる。おそらく「重要だが必須ではない」のだと思う。南シナ海を取られても、グアムも沖縄もあるので米国は中国を攻撃し、仮に先制攻撃されても十分余力を残して反撃できるだろう。純軍事的側面だけを見れば棲み分けができそうにも思えるが、現状において米国が優勢支配する海域を中国が現状変更すれば波風が立ちそうなものだ。２の相互抑止が成立していれば、１の対話がきちんと機能するという前提で、互いの利害調整が進み棲み分けに落ち着くだろう。ところが現状、中国の対米抑止力が不十分ということになると、中国は「米国は足元を見てくる」「最悪攻撃してくるかも」「やられる前に、やる！」という思考回路になってもおかしくない。そうすると戦争になってしまう。（優勢にある米国には、経済制裁から海上封鎖、部分的武力行使まで多様なオプションがある。）逆説的に響くが、非脆弱な中国の核戦力（地下の万里の長城、など）が有効に機能する方が、戦略的には安定するということになるのではないか。

　もちろん、「安定ー不安定のパラドクス」を無視するわけではない。高次元での相互核抑止が成立しても、低次元での低強度紛争まで抑止されるわけではなく、近年のハイブリッド戦法やサイバー、宇宙空間、あるいは貿易戦争という部分の紛争がエスカレートする危険は常にある。これについては、１の対話が肝要であることは論を俟たないが、もう少しマクロな構造としては、やはりこういった低ー中次元紛争においても相互抑止を機能させるべきなのだろう。すなわちエスカレーションラダーの各階層においてそれぞれ均衡した武器を揃えておくということが肝要だろう。例えばサイバー攻撃に対してはサイバー反撃力を、A2/D2に対してはそれにテーラーメードされた各種武力の整備といった具合に。

　このように２の軍事力整備というのはやはり平和の必要条件と思われるのだが、それだけでも足りないだろう。軍事力というのは技術力（ヒト）、兵器製造・展開・運用能力（モノ）、経済力（カネ）などの複合物であって、それら戦略資源の安定供給が不安視されるようであれば、それ自体が安全保障の脅威＝国家の究極最強の行動原理、ということになるであろう。事実、昭和陸軍の思想的コンセプトには「原料の自給自足」があったし、ナチスの「生存圏」も似たようなコンセプトだった。17世紀英蘭戦争や20世紀第一次世界大戦も、大国同士が自らの国家基盤＝軍事力の源たる戦略資源アクセスを巡って争ったものといえるのではないか。英蘭戦争であれば、軍事力維持を可能ならしめる富の源たる胡椒取引の商権＝制海権をめぐる争いであるし、第一世界大戦も同様に経済的富の源たる植民地、そしてより直接的に軍事力を形成する各種天然資源アクセス遮断の恐怖が、国家衰亡の恐れとして国家エリート、そして庶民の精神まで浸透し交戦意欲を高めたのではないか。太平洋戦争時、「石油の一滴は血の一滴」であって、南洋の資源アクセスを求めて南部仏印に進駐するやいなや、英米の戦略資源基地たる東南アジアへの侵略として米国は「一線を超えた」と認識したと聞いている。

　３の戦略資源がゼロサム的に分布する限り、大国間紛争は不可避ということになろう。16世紀スペインポルトガルが戦争しなかったのは、アメリカ大陸とアジアといった具合に戦略資源基盤を棲み分けたからではなかったか。同様に米ソ冷戦が熱戦に至らなかったのも、１の対話・外交と２の相互核抑止はもちろんのこと、３つ目の条件として違いが石油をはじめとする戦略資源をそれぞれの勢力圏で自給できていたことが大きいのではないか。21世紀前半の最大級の地政学的ドラマは米中関係の進展であるが、蓋し３つ目の条件、とりわけ石油供給の地理的偏在性こそが、最大のボトルネックになると思われる。米中両国が中東地域の石油供給に頼れば、その地域の支配権をめぐるゼロサムゲームになるだろう。石油減耗が進展し供給不足が生じれば、中東の支配は米中双方にとって「死活的利益」となりかねない。そこでは冷静な交渉では解決しようのない隔たりがあり、軍事的抑止が成立していようとも、背水の陣に追い詰められた弱者は「窮鼠猫を嚙む」賭けに出る誘引が生じるし、それを察知する強者側には先制攻撃の誘引さえ生まれる。逆に、米国が北米大陸のシェール（近年失速が目立つが）資源と大西洋の海洋油田（ブラジル、ガイアナ、メキシコ、アフリカはまだ伸び代がある！）で自給して中東依存から脱すれば、米中間は高度な相互抑止と冷静な外交関係によってその対立を乗り越え、平和的（敵対的？）共存を達する可能性があると思われる。

　何れにせよ、戦略資源のゼロサム性を低減していくこと（＝それは人間の創意工夫、Engineeringによって達成できる）、必要なものを皆が入手できるようにすることは、平和達成に貢献すると信じる。

石油の平和

「明日はもっと豊かになる」という感覚が共有されている時、平和になるのだと思う。現状に満足しているのだからわざわざ好戦的な態度をとる動機がないし、仮にそう言った闘争に陥った場合に失うもの（明日の繁栄）が大きいからである。動機もなければコストも高い、この構造が平和を作る。一方、その誰かの繁栄が自らの繁栄を食い潰すという恐怖があれば、その恐れが闘争の動機を生んで、現に破滅的な戦争になることがある。第一次世界大戦前夜、成長するドイツにパイを奪われることを恐れたイギリスの好戦性を高めていたことがその例である。いずれかの共同体の経済成長率が鈍化する時、すなわち成長曲線の微分がマイナスになると、文字通り軍靴の足音が響き始めるのである。

　いわゆる安全保障政策というのは、こうした好戦性や敵意が一定程度生じていることを前提に、戦争を回避するための方策を考えるものであろう。そこでは闘争の動機の除去よりもコストの増大に関心が払われる。軍事力という一見邪悪な存在を肯定する根拠は、その抑止力、すなわち闘争コストを高めることで闘争を避けるというロジックに収斂する。

　経済政策（通商を含む）は、豊かさを保証することで闘争動機を除去するという意味で、実は平和政策の礎である。そこには単に繁栄・平和という要素に止まらず、公平・公正という要素が加わるので、その分複雑な動きを見せる。経済格差自体が公正に反するという意味で悪であれば、その是正は善である。しかしそうした福祉政策が政府の非効率と相まって経済成長を阻害すれば、その帰結は冒頭に述べた「軍靴の足音」かもしれない。あるいは、筋悪な社会主義政策の帰結としての「国家破綻」かもしれない。いずれも暴力の跋扈という結末は変わらない。国家リーダーは、こうした内政と外交のバランスを取りながら、自らが依って立つ政治的理念に従って決定を下さねばならない。

　そうした意思決定の根源的制約条件となるのが、FEWS（Food, Energy, Water, Shelter）供給である。FEWSは人間生存の必須要素であるので、これらに欠乏が生じれば経済的繁栄は不可能となり、結果安保政策のオプションも極端に減少するだろう。（例えば原油価格が200ドルになればグローバル経済は崩壊するだろうし、水が決定的に不足すれば戦争は不可避だろう。）FEWS供給の歴史はテクノロジーの歴史であり、イノベーションの歴史でもある。火の発明、鉄器の発明、農耕の発明、帆船の発明、化石燃料の発明、等々。そのいずれも、一夜にしてできるようなものではなく、長い時間をかけて人類の集団学習が繋がった帰結としてある。そこでは国家の支援も重要な役割を果たしただろうが、それが全てではないどころか、むしろそれぞれの分野に執拗にこだわった、Entrepreneur達の執念こそが中心的な役割を果たしたように思う。

　ところでアイデンティティとは、結局信念ということだと思う。常識や雰囲気に流されずに正しいことをやるという信念、その姿勢の総体がアイデンティティだ。世の繁栄と平和に資する行動をするという信念で生きるならば、例えば国民全体が隣国に排外主義的になってもあくまで非戦主義を貫くとか、再配分を求める声が高まる中であくまで古典的自由主義経済政策を主張するとか、あるいはCO2削減を求めて化石燃料に逆風が吹く中でも石油生産に精を出すといったことである。それぞれの選択は当然別の価値を毀損しているが、信念というのは敢えてそういう対立を直視することである。

　FEWSの中でも特にEnergyこそが繁栄と平和の礎であると思う。EROIが減少していくことが究極的な問題であり、マクロトレンドを逆転させることはできずとも多少なりその速度を落とすことは可能だと思う。この問題を前にすれば気候変動は二次的でしかないのではないか。どちらにせよ気候は変動するのであり、台風は威力と頻度を増すし、沿海部は水没の危機にさらされ食糧生産パターンも変わってしまうだろう。それに適応するためのエネルギーこそむしろ必要である。「石油の平和」は多くの価値と相反する挑戦的な物言いであるが、それゆえにアイデンティティとなる信念を形成する。

EROIと戦争

　戦争はなぜ起きるのか。戦争そのものの合理性と、政策決定の合理性という二つに分けて考えるとわかりやすいとふと思った。前者は政治的決断として戦争をするのが正しいかどうか、後者は政治的に正しいと思われた事柄を実際に実行に移せるか、という視点である。

　戦争は政治の延長とはよくいったもので、昔は（ハーグ不戦条約より前は）ごく当たり前のように傭兵なんかを使って戦争していたのだと思う。WWⅠで総力戦概念が登場して戦争は原則禁止、やめましょうということになった。倫理的に戦争がよくないというのは異論なしなのだが、とはいえ追い詰められたら戦争はするのだと思う。で、どういう状況になると戦争するのが政治的に正しいということになるのか。まずは「政治的に」という部分を突っ込む必要がある。これは簡単にいえば、支配者が支配を継続できること、と言えるのではないだろうか。「国益」の定義は難しいが斜に構えて冷徹に捉えれば要は支配者が支配的地位を維持できることを指すのだろう。デモクラシーであろうとなかろうと、被治者の利益を無視した統治は持続しないので多かれ少なかれ国民全員のことを考えざるを得ないので、結局漠然とイメージされがちな「国益」とその内実は大して変わらない。つまり支配者が支配的地位に留まるという大目標に適うか否かという基準に立って、戦争という手段・状況が望ましいか否か、ということを言っていることになる。

　ここでおなじみのEROIを持ち出して分析してみる。高 EROI環境と低EROI環境によって状況が変わる。前者であれば経済余剰が多いので自然と交易が盛んになる。現代がこれに該当していて、要は国境を超えたグローバルサプライチェーンが形成されるので、まず経済的にいえば戦争は割に合わない。支配者にとって経済が悪化することは自分自身の富や権力の減少を意味するのみならず被治者の不満を高めることになり支配的地位の命取りになるからである。また、支配者は権益を守るべく必ず武装するという前提を置けば、経済余剰が多ければ武力の量・質も高くなるのであり、自ずと高度な抑止状況が成立する。その究極形態は核抑止である。核戦争になれば全てが灰になるので、支配者がそれを望むわけはない。こうして経済的相互依存と核抑止という二本柱が自ずと成立するのであり、高EROIは構造的に平和を創出することになる。

　またこの時、被治者は経済成長に首ったけなのであって、それをリードするエリートに対する心理的共感を持つのではないか。高度成長期日本の官僚や政治家がそれなりに愛されていたように。政治家は大胆に、官僚はのびのびと天下国家を語る、そんな理想郷がそこにはある。もちろんこうであるから、エリートが非合理的だと考えるような戦争が起こる蓋然性は極めて低い。

　ではEROIが下がるとどうだろうか。経済余剰の減少はまずは経済的下層の極限的な困窮という形で現れる。それは経済的保護主義の台頭を惹起しグローバルサプライチェーンは徐々に切り崩される。それは全体の富を減少させることで結局下層の生活はさらにひどくなり、ネガティブスパイラルに突入する。経済規模がもともと小さい地域ではこうした変動に耐えられず民衆のデモに始まって時を置かずして暴力的抵抗に移行する。保護主義の台頭は米国でも見られたし、中小国のメルトダウンは特に中東北アフリカで顕著である。この時、戦争の政治的合理性はどう変化するだろうか。経済相互依存関係は徐々に希薄になり、国の貧困化に伴い高価な軍事システムの維持も難しくなるから軍事的抑止にも翳りが生じる。すなわち戦争をするコスト・代償というのは高EROI環境に比べてどんどん小さくなるだろう。一方で動機はどうか。国民の不満の高まり、連日の反政府デモという圧力環境において支配者は「共通の敵」を設定することに利益を見出すだろう。するとここで論点になるのは「機会」である。つまり共通の敵を見出してうまく国民の団結を生み出せるのか、それができないのか。戦争を防ぐという意味では、団結できない方が良いことになる。この場合内乱によって多くの不幸が生まれるだろうが、国家間戦争は内乱よりはるかに多くの暴力が動員されるので、戦争より内乱がまだマシなのかと思う。功利主義的な意味で。

　蓋し生存圏（水、食料、エネルギー等の供給圏）が競合関係にあれば共通の敵を見出しやすく、棲み分けの関係にあれば見出しにくいのではないか。WWⅡ時のナチスドイツはWWⅠ時の兵糧攻め「カブラの冬」で民衆の不安を煽ったし、旧日本においても大陸・南洋進出の背景には資源途絶による犬死への恐怖があった。この手の恐怖感は支配者・被治者に共通するので、簡単に集団全体を飲み込むことになる。互いに生存圏を確保できていればこうした競合関係を殊更に強調して共通の敵を作り出すことはできず、国家間戦争よりも内乱の蓋然性が増すであろう。

　最後に低EROI環境における政策決定の合理性であるが、ナチスドイツや大日本帝国を見れば明らかなように、集団の狂気は合理的・常識的エリートを放逐するので政策プロセスの合理性は簡単に吹き飛ぶ。そこまで行かずとも、エリートへの反発が世間を覆い、良識的とされるあらゆる施策に疑念が向けられるだろう。短絡的なポピュリストが指導権を奪取して、政策の不確実性が高まる。

　結論は二つある。まず、戦争のような物理的暴力が跋扈することを防ぐことが正しいという観点に立てば、EROIは高くないといけない。現状、イージーオイルの枯渇に加え気候変動対策などで過激な施策がとられつつあるが、ラディカルすぎるとEROIが激減して悲劇を起こすだろう。石油はやはり不可欠であり、この分野のイノベーションこそ重要だと信じる。

　もう一つ、とは言ってもマクロトレンドとしてEROI低下は避けられないだろうから、これを所与とするならば、少なくとも大国（具体的にはアメリカ・中国）同士が生存圏を巡って競合する状況は避けるべきだ。シェール革命が短命で終わりそうな今、結局アメリカも中東石油に頼るほかないとなれば、中国との全面競合になる。アメリカ大陸全体で見れば、特に中南米において石油増産の可能性はおおいにあるので、例えばアメリカ大陸全体でのエネルギー自給くらいを目指すべきではないか。米中の経済デカップリングが進み、核抑止もいい加減になったとしても、生存圏の棲み分けができれば破滅的な泥沼戦争に突入することはないだろう。それが低EROI時代の最善シナリオにも思える。

　

左脳と右脳の自省録

　名誉、承認欲求、善の意識、貢献意欲等々を司る左脳的領域と、好奇心、趣味、愛や美意識を司る右脳的領域。一言に内面といっても大まかにこの二つがあって、しかも時に鋭く対立するので丁寧に紐解いていかないと自省は完成しない。

　「善く生きるとは」シリーズで垂れ流してきた自意識過剰気味な文章はもちろん左脳に属している。根詰めて訳が分からくなっていたが、今となってはクリアな理解に到達してた。

　事の出発点。Ground Zeroには「善」の探索がある。それも公共の善に貢献するには何をすべきか、という問いである。様々な語り方がありうる中で、たどり着いたのは「恐怖と強欲への対処」である。これがLevel1。

　トゥキディデスは「恐怖」「利益」「名誉」が戦争の原因だと言ったとかなんとか言われているし、高坂は国際政治の分析フレームとして力・富・価値の体系を提示した。３つのバランスがいいのはわかるが、利益も名誉も、最低限必要な「ライフライン」や「自尊心」を超過するものは結局「強欲」で片付けられると思うので、恐怖・強欲という二輪がわかりやすいと思う。

　資源不足でパニックになるのは恐怖が混乱原因になる例であり、隣国の急激な軍拡（その理由もまた恐怖か強欲であろう）に触発されてミリタリズムが台頭するのもまた別の例である。新興国のナショナリズムが爆発して挑戦主義に走り緊張を招くのは強欲の例。自らの共同体が掲げる理念を普遍ならしめるべく暴力的介入を繰り返すのも、ある種の強欲であろう。さらには、強欲と恐怖が一体となって集団を席巻するとき、そこには「狂気」が生まれる。耳を疑うような人類史上の悲劇の背後には、必ずこの狂気があるのではないかというのが今の仮説である。何れにせよLevel1にて「恐怖と強欲への対処」を掲げるならば、次の問いは「いかにして」である。

　蓋し対処法は３つに大別される。「鎮魂」「統制」「救済」である。鎮魂とはもっぱら精神活動に焦点を当てるものであり、例えば宗教や思想が当たる。政治経済社会の崩壊期において全く新しい思想的パラダイムが切り開かれることが、鎮魂に当たるといえよう。統制とはマキャベリ的権謀術数によって恐怖や強欲をコントロールすることを指す。集団心理を政府のプロパガンダ・情報統制によって管理するであるとか、拡張主義を取る隣国に外交・軍事的圧力を加えて抑止するといった施策が含まれる。救済とは努力と創意工夫によって困窮を克服する営為を指す。飢饉は品種改良で、水害はダム建設で、エネルギー不足は新規油田開発で、と言った具合に「不自由」や「欠乏」を（広義の）技術で克服する姿勢であり、産業革命以降のファウスト的精神とも言えるかもしれない。

　Level1で定義された善をなす方法はざっと見るだけでも大きく３つのカテゴリーがあり、その中でも非常に細かく細分化される。その中でどのルートを採用するかにこそ個性が出る訳であり、後述する「右脳」領域も関与してくることになる。あとは偶然や成り行きといったいい加減な要素によっても左右される。自分は右脳領域のモチーフである「自然」「工芸・技術」に、メタルギアソリッド4にはまったことで興味を持っていた「中東紛争」などの要素が加わることで、「石油」「中東」「エネルギー安保」といったキーワードが浮かび上がった。ここにおいて、Level2のスローガン「石油の脱中東依存によるグローバル・オイル・セキュリティ」が定まった。（ここは、「インド太平洋戦略による中国抑止とアジア平和」でも、「LGBT権利向上によるInclusiveな社会の実現」でも、はたまた「原子力復活によるエネルギーと温暖化問題のジレンマ解消」でも何でも良い。Level1からcascade downできてさえいれば。）

　で、Level2を実現するさらに細かい施策として、具体的に自分がどんな仕事をするのかという問いがある。石油の脱中東といってもシェールオイルもあればガスリキッドもあり、ロシアもあるよねと。色々あるのだが、最もhigh potentialだと思うのが深海であり、かつこれまた右脳的趣味に合致するので、「海洋開発」というのをLevel3に据えた。実際今は海洋開発をする会社にいるので、あとは上手いことやって名を挙げて広く業界に貢献するのみである。この部分でどうバリューを出すかというのは、以前「スキルの三階層」で書いた通りで、リーダーシップ、戦略思考、現場スキルという部分をしっかり身につけていくことかと。

　よって、Ground Zeroたる「公共善」に向けてLevel1: 恐怖と強欲への対処、Level2: グローバル・オイル・セキュリティ、Level3: 海洋開発という構造が明確化された。これが左脳領域におけるヒエラルキカル・モニュメントである。

　一方右脳はどうか。モチーフは「自然」「工芸・技術」である。このモチーフを何らか一点突破的な趣味で表現するのか、はたまたライフスタイルそれ自体に浸潤されるのか。従来は前者の考えでいたがどうも行き詰まる。一つの趣味（例えばロードバイク）を「極める」ところまでいかないのだ。それよりも、モチーフに沿って広く浅く嗜む。そこにこそ世界観の完成の道筋が開かれているのでは。左脳がヒエラルキカルで明示的だったのに対して、こちらはフラットで曖昧。それで良いのかもしれない。右脳領域の探索はまだ始まったばかりである。